「極言暴論」の読者の皆さんは、技術者の置かれている状況について、次の2つの見解をどう思うだろうか。

　「要員の高齢化が進むなかで膨大な既存システムのメンテナンス作業に追われ、新しく生じる経営ニーズに十分応じきれないのが実情といわれ、また時間的余裕と適切な教育機会の不足等により、急速に発展を続ける技術情報や高度な実務的専門知識を取得することすら困難な状況にある」

　「産業社会全体として優秀なソフトウェア技術者が不足しているといいながら、彼らを処遇する方法がいっこうに改善されていない。日本のソフトウェア技術者をめぐる問題は解決していない」

　いかがだろうか。最初がある調査報告書の文面、次が識者のコメントだ。ユーザー企業側、ITベンダー側を問わず、技術者なら誰もが「全くその通り」と激しく同意することだろう。だが同時に「何を今さら、散々言い尽くされてきた事を改めて言っているだけではないか」と失笑を漏らすかもしれない。実は、これらは1983年、つまり35年前に出版された本の一節である。

　『ソフト技術者の反乱 情報革命の戦士たち』（下田博次著、日本経済新聞社刊）。最近、この本を自宅の本棚の中から見つけた。ほこりを被った本棚を掃除しようと、最初に手に取ったのがこの本だった。明らかに未読。パラパラとページをめくって目にとまったのが、冒頭で紹介した2つの見解だ。予想できたこととはいえ、今の技術者の状況と瓜二つ、寸分たがわない。

　本棚の掃除はすっかり忘れ、この本を読みふけた。私が「日本のIT業界の大部分はハイテク産業などではなく、原始的な労働集約型産業だ」とリアルに実感したのが30年ほど前だから、それよりも5～10年前のユーザー企業のIT部門やIT業界の動向が記されていたからだ。一世を風靡（ふうび）した「プログラマー35歳定年」説、つまりベテラン技術者を退職に追い込むための珍説の出所などが分かり、非常に興味深かった。

　35年前と言えば、日本のIT業界に人月商売がはびこり始めた頃だ。日本のIT業界のもう一つの特徴である多重下請け構造はまだ確立されていなかったが、技術者を客先に派遣して「人月いくら」で稼ぐビジネスが盛んになり、技術者の長時間労働、待遇の悪化が問題になりつつあった。では、今に至る人月商売はいつ頃から始まったのか。実は、2018年はIT業界の人月商売の「生誕50周年」なのである。