11月14日、Gary Marcusが「The great Generative AI unraveling」と題した記事を公開した。生成AIバブルがついに崩壊しつつあるという経済的・市場的な現状を論じた内容で、長年にわたりLLMへの懐疑的な立場を取り続けてきたMarcusが、自身の予測が現実に近づきつつあると主張している。
「予言」が現実になりつつある
Gary Marcusは認知科学者・AI研究者として知られ、LLM(大規模言語モデル)への懐疑的な立場で一貫している。2023年8月の時点から、生成AIは財務的に「不発弾」になりうると警告してきた人物だ。
その主な論点は単純だった。「各社が同じ手法・同じデータセットで開発しているなら、誰も技術的な優位(モート)を持てない。価格競争が起き、利益は出ない」というものだ。今、価格は下がり、競争は激化し、利益は依然として幻だ——というのが彼の現状認識である。
コスト面も深刻だと記事は指摘する。Claude 5.5モデルファミリーだけで開発コストは100億ドルに上ると報じられている。トレーニングコストは増加の一途をたどり、推論コストも高止まりしたまま。これだけ競争が激しい市場で利益を出す余地はほぼないとMarcusは論じる。
数字が語るバブルの終わり
Marcusが最も強調するのは、直近の株価・評価額の動きだ。
- Nvidia:過去6ヶ月で29%下落
- Oracle:35%下落
- CoreWeave:54%下落(※後述)
- Anthropic:評価額がわずか数週間で25%下落
※CoreWeaveはNvidiaのGPUを大量に調達し、AI企業向けにクラウドコンピューティングリソースを提供する新興企業。いわゆる「ネオクラウド」(AWS・Azure・GCPといった既存の大手クラウドではなく、AIワークロードに特化して急成長した新興クラウド事業者の総称)の代表格として注目を集めていたが、2024年のIPO後に株価が大きく下落した。
これらの数字を受け、MarcusはCNBC「Fast Money」に生出演してAI関連銘柄の問題とその波及リスクについて語った。その最中、番組はネオクラウド企業「N-Scale」が過大なコミットメントにより経営危機に陥っているという速報に遮られた。彼はこれを「今後こういう瞬間が続々と来るだろう」と表現している。
Nvidiaの方針転換と資金の連鎖
ここが記事の核心だ。
Nvidiaはこれまで、GPU販売にとどまらず、自社が実質的に資金を支えるかたちでAnthropicやNscaleのようなAI企業の成長を後押ししてきたとMarcusは述べる。同氏はこれをJensen HuangというCEO個人の「YOLO的な大博打」と表現し、その賭けがNvidiaのAIエコシステム全体を下支えしてきたと論じる。
記事中では「Huang Affair」という表現でHuangの経営スタイルや意思決定をめぐる内部的な状況変化に言及しており、WSJもNvidiaの路線変更を示唆する記事を掲載していると紹介している。なお、Marcusの記事はHuangのCEO退任を主張するものではなく、同氏の経営方針やリスク姿勢をめぐる変化を論じたものと読むべきである(元記事の「Huang Affair」の正確な文脈は元記事で確認されたい)。
Nvidiaがネオクラウド企業への資金的な支援を縮小すれば、OpenAI・Anthropic・Nscale・CoreWeaveといった企業は自力で立たなければならない。だがこれらの企業は一度も「実証的な黒字化」を達成していないというのがMarcusの主張だ。
金融市場の反応は既に出ているとして、Carl Quintanillaの発言を引用している:
「銀行はAIローンを売り払い、テック債の買い手は『もう結構』と言い、ヘッジファンドは損切りしている。AIファンディングラッシュの車輪が外れつつある」
なお、AnthropicはDario AmodeiらがOpenAIから独立して2021年に設立した企業であり、GoogleやAmazonなどから大規模な出資を受けている非上場企業だ。Marcusの記事内でAnthropicの資金調達背景に触れた箇所については、元記事の該当文脈を直接確認されたい。
信頼性問題という根本的な欠陥
財務面だけではない。Marcusは以前から、LLMは信頼性に欠けると指摘してきた。ROI(投資対効果)の欠如を示す研究が相次いでいること、Microsoftの大規模障害が生成AIで書かれたコードに起因する可能性があること、そして「Klarna効果」が広がっていることを挙げている。
※Klarna効果とは、スウェーデンのフィンテック企業Klarnaが一度AIで人員削減を推進したと発表しながら、その後に人間の従業員を再雇用し始めた動きを指す俗称。AI導入による人員削減を謳った企業が現実には人間に回帰するという現象の象徴として使われる。
これらは技術的な成熟がまだ追いついていない証左だとMarcusは見る。
Marcusが「外した」点も認めている
記事の中で彼は正直に認めている。「高騰した評価額がこれほど長く続くとは思っていなかった」と。バブルの崩壊のタイミングを読むことは、経済的な理屈がどれだけ明確でも難しい。ウィリー・コヨーテが崖から落ちるのに気づくのが遅れるように、市場心理は合理性とは別の時間軸で動く。
ただし、そのタイミングが今ようやく来たのかもしれない——というのが彼の現在の見立てだ。
Marcusの主張は一貫してAI懐疑論の立場に立つものであり、業界全体が同様の見方をしているわけではない。AIの実用化が着実に進んでいるとする見方や、収益化に向けた取り組みが各社で進行中であるという指摘も存在する。本記事はあくまでMarcus自身の論考の紹介であり、その主張の妥当性は読者自身が判断していただきたい。
詳細はThe great Generative AI unravelingを参照していただきたい。