IDC、国内DevOpsソフトウェア市場は2018年から2023年にかけて年間平均成長率15.9％で拡大と予測

IDC Japan株式会社は、2018年の国内DevOpsソフトウェア市場規模実績と2023年までの市場規模予測を発表した。

IDCではDevOpsについて、企業がスピード、生産性、品質などのビジネス能力を高めることを目標とし、ビジネスを支えるアプリケーションの開発（Dev）からオペレーション（Ops）までのプロセスを通して複数の組織や担当者が共同で取り組み、そのために必要な方法論と一連のプラクティス（実践）と定義している。

また、DevOpsソフトウェアは、DevOpsを実現するために組織の構造と開発／オペレーションプロセスの両方に体系的な変更を加え、各プロセスの調和を図るために必要となるツールと定義している。

2018年の国内DevOpsソフトウェア市場は前年比成長率24.1％で306億9,700万円となった。企業がデジタルトランスフォーメーション（DX）戦略において競争力のあるデジタルビジネスを提供していくには、DevOpsの実践によるアプリケーションライフサイクルの改善と強化が不可欠であるという認識が高まっている。

すでに激しいビジネス競争環境にあるインターネットコンテンツサービスやECサービスなどを提供しているWebサービスプロバイダーではDevOpsライフサイクルの構築においてDevOpsソフトウェアを十分に活用している。さらにモバイルサービス化が進む金融サービス業やIoTサービスの提供を始めている大手製造業においても、新サービス向けのアプリケーションにはDevOpsを適用し、アプリケーションライフサイクルの構築が進められている。

国内DevOpsソフトウェア市場の2018年～2023年の年間平均成長率（CAGR：Compound Annual Growth Rate）は15.9％、2023年には641億5,400万円に達するとIDCでは予測している。今後さらにDXを推進していく企業が増えていくに伴いDevOpsを実践する企業も増加し、DevOpsソフトウェアの導入と活用が拡大していくとみられる。

特にバージョン管理ツールやCI/CD（継続的インテグレーション／継続的デリバリー）ツール、テスト自動化ツールなどアプリケーションライフサイクルソフトウェアへの投資が優先して行われ、高い成長を見込んでいる。また、オペレーションサイクルでは、モニタリングツールとアプリケーションパフォーマンス管理ツールの継続的な成長に加え、DevOpsインフラのデプロイを最適化するインフラ構成管理自動化ツールの高い成長を見込んでいる。

IDC Japan ソフトウェア＆セキュリティリサーチマネージャーの入谷光浩氏は「DevOpsを実践していくことを検討している企業は、DevOpsソフトウェアを導入する前に、まずは自社の組織と文化を見直し、DevOpsサイクルを受け入れられる体制作りが必要である。その後、DevOpsプロセスの構築と共にDevOpsソフトウェアの導入が進められていかなければならない」と述べている。

また、「この順番を間違えてしまうと、DevOpsソフトウェアによる実践効果は非常に限定的なものになり、経営者はDevOpsの価値を過小評価してしまうことになる。DevOpsを実践するユーザー企業とそれを支援するITサプライヤーは、以上の点に留意してDevOpsに取り組んでいくことが重要である」と述べた。