デジタルの施策だけに閉じていては生活者に届かない
デジタルマーケティングの登場以降、多くの企業がデジタル施策に偏重する傾向も見られたが、従来のアナログ的なマーケティング手法も見直され、現在では両者を組み合わせることが「常識」ともいえる状況になってきた。
その理由のひとつとしてイーリスコミュニケーションズの鈴木睦夫氏が挙げるのは、「生活者は、デジタルもアナログも縦横無尽に行き来している」という現実だ。たとえば通勤中のビジネスマンは、スマホでウェブ広告を見ることもあれば、特に意識することなく中吊り広告が目に入ることもある。デジタルの施策だけに閉じていては、アナログでしか届かない無数のタッチポイントを逃してしまうことになる。
また、デジタル施策でリーチできる数には限界があると鈴木氏は指摘する。
「たとえば、Eメールのオプトイン率は約30％。開封率は約20％といわれています。つまり、最終的にリーチできるのは顧客全体の6％程度にすぎないということです」
一方で、アナログ施策まわりの技術は大きく進化しており、デジタル施策と組み合わせてシームレスに活用できる環境が整ってきているという。その代表例が、カート落ちした商品を掲載して24時間以内に発送するというディノス・セシールのDMだ。
「印刷内容がパーソナライズされていることに加え、送るタイミングを決めているのが事業者ではなく、ユーザーの行動であることが重要です。この『ユーザートリガーDM』によって、これまでデジタルのEメールで行われていたのと同じことを、より開封率の高いDMで実現できるようになります」
