『ドローンの哲学──遠隔テクノロジーと〈無人化〉する戦争』グレゴワール・シャマユー〈明石書店〉
ドローンは世界中を戦場に変え、戦争は「人間狩り（マンハント）」となる。その影響は軍事だけでなく、心理、地理、倫理、法律、政治など、われわれの社会を大きく変えるだろう。本書は、ドローンがもたらす帰結とは何か、「哲学」的に考察する。
グレゴワール・シャマユー｜GRÈGOIRE CHAMAYOU
1976年、ルルド生まれ。カント哲学者であり科学技術の思想史家でもある。リヨン、エコール・ノルマル・シュペリウールCERPHI（修辞・哲学・思想史研究所）に哲学研究員として所属。主要著作に『マンハント──狩りの権力の歴史と哲学』など。また、カントの論考の論考を始め、ジョナサン・クレーリーの『24／7──眠らない社会』やクラウゼヴィッツの教科書『軍事的戦略の基本』の仏訳を発表している。
戦場＝人為的に維持された社会
いきなり『ドローンの哲学』と言われても、正直なところ面食らう人は多いのではないか。しかも本書でいうドローンとは、遠隔操縦される兵器としてのドローンのことである。Amazonが未来のホームデリヴァリー用に考えているものや、あるいは、平昌冬季五輪の開会式でIntelが空中で映像パフォーマンスを演じさせたものとは全く異なるものだ。
形態にしてもこうした商業用・民間用として連想される、ラジコン操作も可能なホヴァリングタイプのものではなく、殺傷兵器としての弾頭を搭載した飛行機タイプのものである。操作も軍所属の専用のオペレーションルームで行われる。
それでも、この本が興味深いのは、今後、民生用のドローンを含めて到来するであろうロボットなりIoTなりが日常化した社会に備えるにあたって、たとえ兵器としてのドローンに対する思弁であっても、参考になるところが多いように思えるからだ。詳しくは後に記すが、むしろ兵器などに特に関心がない人たちにこそ読まれるべき本であるように思われる。
いってしまえば2020年代を目前にした「情報社会の論じ方」とはかくあるべし、という手本ないし雛形なのだ。近未来展望の仕方の一つの見本なのである。
それは、戦争や戦場、あるいは軍事行動というものが、法や各種取り決めによって人為的に構成された一つの特殊なフィールド＝社会だからでもある。なにしろ、日常の社会空間であれば罪に問われる殺戮行為を、交戦規定のような形で公的に認める空間なのだから。
裏返すと、免責のための様々な条件を事前にクリアしないことには何も実行できない世界でもある。文字通り「非日常」の空間であり、その限りで、近代社会における常識が様々なレヴェルでリセットされてしまう「限界事例」である。逆に、その「限界」を維持するために、各種の法的措置が導入されている。極めて人為性の高い世界だ。
だが、よくよく考えてみれば、そのような「人為的に維持された社会」とは、私たちの日常社会にも通じるものだ。法治国家といわれるように、様々な法や取り決めによって現実社会は構成されている。そのような「社会の人工性」を、とりわけ人の「生き死に」の扱いを巡って鮮明に意識させられる特殊社会が、本書が扱う戦場であり、軍事に関わる人たちからなる社会である。
技術から倫理を経て政治哲学へ
そうした「戦場の人工性」を踏まえて本書では、ドローンを扱う現場から、最後は戦争を指揮する政府までが扱われている。ドローンの導入による「技術／戦術」の変化を皮切りに、ドローン操縦士を含む現場の兵士への「心理」的影響を扱い、その結果、見直しを迫られる兵士のモラル、すなわち「倫理」面からの検討を行っている。実のところ、ドローンの導入は、戦闘の意味そのものを変容させ、兵士の心理にも多大な影響を与えている。英雄となるための条件も、180度様変わりしてしまう。
というのも、ドローンによる標的殺害とは、敵対者の反抗の無効化、という点で、旧来の地上戦のような「戦闘」というよりも、本質的に「マン・ハント（man-hunt）」、すなわち特定の要人に対する一方的な「狩猟」行為に近いからだ。そしてその考え方を敷衍すると、従来「戦場」と呼ばれていたものも、究極的には標的の「身体」そのものにまで縮小されてしまう。つまり、ピンポイントで標的を殺害する行為＝暗殺にまで至り得る。
となると、一種の汚れ仕事を担うのがドローン操縦士となるが、彼らによる作戦行動の成就に対しても「武勲」を認め「称賛」を与えるような行動規範＝エートスが必要となる。ただし、そのエートスとは、かつてのように戦場で相まみえた兵士同士が互いに戦い合う際に求められた「勇猛さ」であるわけはなく、それよりも相手の裏をかき、それと知られることなく敵を倒す「狡猾さ」へと移る。結果的に、卑劣、卑怯、姑息、といった、かつてならば戦場において忌むべき態度を示す言葉だったものが、一転して、武勲として讃えられる行為にまで奉られることになる。そのような戦闘のパラダイム転換の下における新たな倫理を、著者は「死倫理学」と名付けている
こうしてドローンの導入に伴う戦闘の現場（フィールド）における変容を一通り検討した上で、今度は視点を、そうした180度エートスが転換する戦場／戦闘行為を、それでも変わらず「軍事行動」として位置づけ続けるための「法」的検討がなされる。ドローンの導入によって、従来の意味での「戦場」が消失するからなのだが、となると、戦争を扱う法律も、新たな法概念の創造を含めて様々な課題を抱えることになる。なにしろ、もはや戦闘とは呼べない状況における殺人をどのように「法的に」正当化するのか、そこから考え直さなければならなくなるからだ。
しかも、ドローンによる標的殺害行動は、標的の追跡から、事実上、国境を越えた活動となり、テロの勃発を未然に防ぐという点で、軍事行動というよりも警察行動に限りなく近づいていく。そこから、ドローンによる殺害行為も警察行動を律する法規にならうべきではないかという指摘がなされてもおかしくはなく、実際、そのような議論も本書の中では扱われている。
その上で、こうした法的な検討を踏み台にして、本書の議論は、そもそも法を制定し、軍を実際に行動させる政府／国家のあり方について、すなわち「政治哲学」を巡る議論にまで上り詰めていく。
まとめると、技術／戦術→心理→倫理→法→政治哲学、といった順で、段階を踏んだ検討がなされていく。
“Eye in the Sky”オフィシャルトレイラー。本作は2016年の英国映画賞にて脚本賞を受賞している。VIDEO COURTESY OF ENTERTAINMENT ONE
作戦遂行のグローバル化
といっても、ここまでの説明だけでは抽象的過ぎて、さすがに腑に落ちにくいと思われるので、具体的なイメージのために、ここで、2015年公開のイギリス映画“Eye in the Sky”（邦題『アイ・イン・ザ・スカイ 世界一安全な戦場』）を取り上げてみよう。
この映画では、イギリスーアメリカーケニアの合同軍事チームが、ケニアに潜伏したテロリストをドローンを使って排除＝殺害しようとするのだが、本質はその作戦を巡る心理サスペンス劇にある。サスペンスになるのは、ドローンによる「殺戮」命令の発令に至るまでのプロセスが、いかにしてこの作戦行動を、法的にも政治的にも「正しい」戦闘行為とするか、そのための条件を逐一クリアしていくものであるからだ。すでに触れたように、戦闘行為がどれだけの法的プロトコルの上に成り立つものであるか、そして、その法による承認過程の一つ一つでどれだけの道義的／倫理的判断がなされるのものなのか、その「見解の衝突」が繰り返し描かれるからである。
加えて、「戦闘行為」といいながら、映画で扱われる場面の多くは、英軍司令部や米軍のドローン操縦コンテナ、さらには殺害命令を最終的に下す英政府の高官会議（いわゆるCOBRA＝内閣府ブリーフィングルーム）といった、屋内の密閉空間であり、まったく「戦場」である感じがしない。もちろん、現場であるケニアの場面も出てくるが、そのうちの半分くらいは作中のモニターに映し出されたものである。
現地に配備されたケニアチームは、あくまでも本作戦の遂行上の情報支援チームにすぎず、現地潜入員が操作する昆虫型の超小型偵察用ドローンのおかげで、ようやくテロリストの潜伏先の映像が確保される（その操作にはポータブルゲーム機が使われ、現地の街並みの中に違和感なく溶け込んでいる）。
そのようにして現地のケニアチームからの映像を得た上で、作戦遂行の判断を担うのがロンドンのイギリス政府高官たちであり、その命令にしたがって実際にドローンから爆撃を行うのは、ラスヴェガスからそう遠くないネヴァダ州の米軍基地で待機するアメリカのドローン操縦士である。
このように、この作戦の実行自体、情報化時代にふさわしく「場所」に左右されないグローバルなものになっている。実際、殺害対象の確認のための画像解析はハワイの海軍基地で行われ、殺害命令の政治的検討にあたっては、シンガポール訪問中の英外務大臣や、北京訪問中の米国務長官にも電話でアクセスする場面までもが挿入される。
ドローンをめぐる「トロッコ問題」
そのような舞台で、オスカー女優であるヘレン・ミレンが英軍の女性将校を演じ、彼女の命令に対して、監督役の英政府高官ならびに米軍のドローン操縦士から再三再四、疑義が申し立てられる。
結局のところ、心理サスペンス劇であるこの映画の見どころは、ドローンによる標的殺害が引き起こす「コラテラル・ダメージ」にある。つまり、標的殺害のための爆撃によって、たまたまその時周辺にいた民間人まで殺傷してしまうという「副次的被害」を、どれだけ小さく抑えるか──理想はもちろんゼロ──が、作戦遂行上のメルクマールになる。殺害対象を逃した場合に将来生じるであろうテロによる被害（者数）と、今まさに実行しようとしている作戦行動によるコラテラル・ダメージによる被害（者数）を天秤にかける場面も出てくる。「トロッコ問題」と呼ばれる倫理的ジレンマであり、イギリス高官同士の白熱した議論ならびに責任逃れのための数々の言い訳の応酬は、本作品の見せ場の一つである。
そして、この映画でなされる数々の議論の背景にあるのが『ドローンの哲学』の中で扱われる論点である。特に、後半の倫理、法、政治の部分がそうだ。裏返すと、ドローンを扱った映画やドラマなどで描かれる世界を読み解く際の参考にもなる。
たとえば、イーサン・ホーク主演の映画“Good Kill”（邦題『ドローン・オブ・ウォー』）の主題は、そのものズバリ、本書前半で扱われるドローン操縦士の心理変容についてだ。かつて戦闘機パイロットであった主人公は、ネヴァダ州の空軍基地内に設置されたドローン用コンテナという絶対安全圏からの「遠隔地殺戮」にまったく戦闘の実感を得られず、徐々に心を病んでいく。彼の兵士としての自我は行き所を失ってしまう。
ともあれ、こうした映画で描かれるような具体的状況を十分踏まえた上で、本書の記述は展開されていく。実際、上の映画と似たような事例の紹介も随所でなされている。その点で、タイトルに「哲学」とあるけれど、抽象的な議論だけに終止するものではない。
むしろ、本書を読んで痛感するのは、今日において、それこそ哲学のような人文的議論を単なる座学のお話ではなく、具体的な現在の事象に応用しようと思うなら、本書におけるドローンのように具体的な対象を定めた上で、その「現在進行系の出来事」をこれもまた具体的に紹介しながら展開していくことが不可欠だということである。
といっても、あまり具体的な事例紹介ばかりが続いても本としての読みやすさが逆に下がってしまうので、この「思弁」と「事例」の塩梅は難しいところなのだが、本書についていえば、そのあたりはうまく対処されている。事実に寄り添いながら、その解釈の仕方や前提となる条件について、ギリギリの臨界点まで迫り、そもそも従来の理解の仕方を成立させていた前提条件の地平にまで迫っていく。
“Good Kill”オフィシャルトレイラー。2014年に米国で製作された本作は同年の第71回ヴェネツィア国際映画祭に出品された。日本では2015年に公開されている。VIDEO COURTESY OF VOLTAGE PICTURES
「哲学」ではなく「理論」
加えて本書の議論の仕方でもう一つ参考になったのは、史実を引用するのと同じように心理学の有名な実験結果などを参照し、議論を組み立てているところだ。つまり、心理学のような社会科学による計量化された実験結果を、「事実」の一つとして組み込む手間を厭わない。むしろ、その存在によって、本書の議論が、将来的には変わりうる実験結果を踏まえた上での一つの仮説であることも伝わりやすくなる。鵜呑みして構わない真理ではなく、あくまでも現状における「暫定的な仮説」として組み上げられたものであることを意識させられる。いわば、「真理」に向けた「仕掛品」としての仮説、すなわち「準・真理」であり、そのような「仕掛品としての準真理」をそれとわかる形で伝えようとするのも、インターネットによって知識の流通速度が増してしまった時代にふさわしい作風といえる。
実際、本書の原書タイトルは“Théorie du drone（A Theory of Drone）”、つまり『ドローンの理論』であって、哲学ではなく理論である。『ドローンの哲学』という邦訳タイトルから想像される「ドローンについてあれこれざっくばらんに考えてみました」というようなものではなく、段階を踏んで議論を積み上げていくタイプの思考の軌跡である。原題にある「理論」の言葉通り、ドローンという「概念＝実体」の登場によって世界の解釈がどう変わってしまうのか、その首尾一貫した説明を試みようとしたものだ。
その意味では「量子理論」という言葉のニュアンスに近い。量子という概念の登場によって世界はどう変わるか、そもそも量子（の本質）とは何か、量子という概念がもたらす影響はどこまで及ぶのか、といったことと、同等の問いかけが、ドローンという概念に対してなされている。つまり、量子と同様、ドローンという概念の登場以前と以後とでは、いかんともしがたいくらいの世界観の断絶があり、その断絶に人間の認識が追いつくまでには、かなりの時間が必要となる、という見立てだ。
これも量子理論のことを思い浮かべれば、たとえば電子機器のように、まずは技術的な可能性を押し広げるような量子理論を活用した技術的開発が行われ、とにかく道具の一つとして「使いこなす」ことが試みられる。そうして新たな現実が生み出され、その事実が積み重なることで、少しずつ量子についての理解が、というよりも「手応え」が社会に広がっていく。スマートフォンもそんな電子機器の一つだ。
その一方で、いまだに「量子理論」の含意する全貌を一般の人びとが理解できたわけでもない。ようやく量子理論に基づく小説なり物語なりが登場するくらいのことだ。したがって、同様の展開を想像するならば、「ドローン理論」の含意も思いの外、奥が深いものになると見てもおかしくはないだろう。
そして、こうした側面こそが、冒頭で述べたように、本書が今後の、ドローン以後の情報社会を展望する上での一つの手本になり得るところなのである。
ドローンは国家のあり方まで変える
そこで今一度、この本の骨子を振り返っておくと、まずは、情報技術ならびに戦術との掛け算によって、戦場の状況が現在進行系で改変されており、その「戦場の改変」の力学が、ドローン操縦士を含む兵士たちに与える影響が評定される。さらには、現場の兵士たちを取り巻く組織における行動様式への影響とその変容が見積もられる。
これらの変化は、心理から倫理の問題として論じられ、その上で、今度はそのミクロな変容を社会的取り決めの根幹である法がいかにして取り込むか、その様子が示され、その結果生じる戦争を巡る社会通念の変化から、最終的には最も大きな組織である政府／国家の有り様の変容にまで至る。
この政府の変容とは、本書の議論によると、究極的には、ドローンという機械のみが政府の計画した戦闘を担い、結果として、国民は兵士として徴用される必要がなくなることであり、それは同時に政府からすれば、国民を今までのように保護する道理を失うことである。つまり、国家＝政府と国民との共依存関係が解消される。そうして、はれてユヴァル・ノア・ハラリが『ホモ・デウス』で憂えた「無用階級（useless class）」が誕生する。
その一方で、ホッブズからこのかた、近代の政治哲学が前提にしてきた（潜在的兵士としての）国民の身体を不要とする国家が誕生し、代わりに、国家はドローンに代表される機械を身体とする存在へと転じていく。
翻って、こうした論じ方が、今後の情報社会を想像する上で参考になる、ということだ。今後、ドローンについて、軍事利用だけではなく、商用利用も進むと予想される中で、軍事というフィールドの代わりに各業界で、どのような展開があり得るのか。そのような検討を行う上での、水先案内人となるような議論構成である。
気にかけておくべきは、今ある状況の改善のために「良かれ」と思って行ったことでも、回り回って、もともとあった土台／基盤そのものを毀損し破壊してしまうことだ。本書の場合なら、ドローンは自軍の兵士の生命を守るための最善策の一つとして導入されたわけだが、それが回り回って、戦場そのものを消失させ、これまでの戦争の概念のみならず、国家のあり方まで変えてしまう。
となると、「良かれ」という目的の部分にばかり目を奪われてはいけないことになる。著者のシャマユーも、本書の冒頭で、シモーヌ・ヴェイユを引きながら、技術が未来にもたらす効果を知ろうとするなら、予め想定された目的に惑わされることなく、手段としての技術／戦術に内包される可能性を丁寧にすくい上げることを、本書の議論の基本姿勢にすると述べている。
そのような狙いにかなうために、多数の哲学者の議論が引用される。ざっと挙げるだけでも、シモーヌ・ヴェイユ、ジョルジュ・カンギレム、ヴァルター・ベンヤミン、ジークムント・フロイト、G.W.F.ヘーゲル、カール・シュミット、など著名な哲学者の知見や思考様式が次々と援用されていく。だがその一方で、ドローンの運用、現在の紛争などに関する報道や分析論文の参照も怠らない。その結果、通読するにはなかなかに歯ごたえのある展開となっているが、しかし、それでも格闘しただけの見返りは得られるものである。
産業革命の「失敗」を繰り返さないためには
もしかしたら、これだけの思考が動員されるのは、産業革命の轍を踏まないために、という狙いもあったのかもしれない。というのも、19世紀中盤以降、産業革命の本格化によって、最終的には機械技術を駆使した世界大戦がもたらされてしまったからだ。産業革命によって兵器の機械化が進み、戦争の形態も「産業化された戦争」へと転じてしまい、結果として国民を含む国家資産を総動員する「総力戦」という新たな戦争のカテゴリーを生み出してしまった。そのことへの反省なのではないか。
そうした「産業化された戦争」の端緒は、マクニールの『戦争の世界史』によれば19世紀半ばにアメリカで勃発した南北戦争であったという。中世から近世にかけての戦乱の時代に欧州で練り上げられた戦争の流儀に囚われることのなかった新大陸アメリカでは、南北戦争の時点ですでに職業軍人によらない、鉄道を活用した「大量動員、大量兵器」による新しい戦争の仕方が、「相手に勝利する」という当たり前の理由から生み出されていた。よく知られるように、すでにリンカーンは、当時の最新技術たる電信を使って広域で同時に展開される戦闘の情報を集め指揮をしていた。しかしマクニールによれば、そのような「新型の戦争」の誕生に欧州諸国の政治家たちは気づくことなく、後に第1次世界大戦と呼ばれる戦争を始めてしまった。
つまりすでに「産業化された戦争」の時代に突入していたにもかかわらず、その現実に気づかずに、産業化以前の国家間戦争のつもりで戦闘を始めてしまったところ、その規模の拡大のあまりの速さから、結局、国民や国土を巻き込む「総力戦」という新しい戦争カテゴリーを生み出してしまった。
要するに、手にした技術が戦闘において含意するものを適切に評価できていなかったことが戦乱の拡大につながったということだ。その過ちを繰り返さないためにも、機械技術に代わる情報技術によって実現された遠隔兵器であるドローンに対して、その意味するところを、一度徹底的に考え尽くしてみよう、というのが本書の意図だったのではないだろうか。
というのも、現代戦争におけるテクノロジーの影響というと、ともすれば、ピーター・W・シンガーの『ロボット兵士の戦争』のような、目的論に根ざした宿命論的な説明が横行しがちであるからだ。つまり、ドローンの配備、あるいは、サイバー・ウォーへの備えはもはや既定路線であり、そこでの遅れは致命的である、というような論の展開だ。
もちろん、すでに戦禍の中にある人たちからすれば、乗り遅れるな、という発想は至極当然のことだろう。だがその一方で、そのような趨勢の果てに何がもたらされるのか、という疑問に答えようとする思考が、「想定外の予期せぬ結果」の到来を将来、避けるためにも必要となる。
産業化と情報化の分断
もともとドローンのような遠隔兵器の構想は、第2次大戦中のアメリカで生まれている。そもそも今日の情報技術の基盤の一つとなった「サイバネティックス」自体、戦時中の弾道予測の試みの中から生まれたものだった。
つまり、「産業化された戦争」たる世界大戦のさなかに生み出された「遠隔操作兵器」構想のうち、今日、形になったものの一つがドローンである。そのドローン自体が、自らを生み出した「産業化された戦争」のルールや道理を覆すことになる。残念ながらそのような発想が、渦中にある当のドローン開発者や軍人たちの間から生じるとは考えにくい。
当事者たちからすれば、第2次大戦以来、経験し続けてきた兵器の連続的変化の一つででしかないだろうし、自軍の兵士の死傷者数が減少することは、奨励されてしかるべきものだからだ。とりわけ、ベトナム戦争時の反戦運動以来、アメリカでは常に配慮すべき条件となった。この点で、ドローンによる遠隔攻撃は、政治家にとっても望ましい解決策の一つである。
こうして見てくると、現在進行形の「産業化された戦争」から「情報化された戦争」への移行によって生じる分断、すなわち「非連続性」を、一種の「パラダイム転換」として理解できるのは、戦場や軍関係者からしかるべき距離をおいたところで、その「技術」のポテンシャルを、その技術の導入時の「良き」目的を一旦カッコに入れて思弁した場合に限られるのではないか。そのような見方の推奨も、本書の隠れたメッセージの一つなのだろう。
実際、遠隔テクノロジーとはいうけれど、「遠隔」という形容にはこの技術の本質はなく、素直にただ「デジタルテクノロジー」と呼んだ方がいいのではないかというのが読後の印象だった。「遠隔」という表現にすでに、「兵士を戦場から十分離れたところに置く」という目的が込められてしまっているからだ。むしろ、ドローンによる戦争とは、サイバー・ウォーを可視化したものと思ったほうがよいのだろう。先ほど映画『アイ・イン・ザ・スカイ』で触れたように、「情報化された戦争」の現在、一つの作戦行動の遂行に関わる人びとは世界中に散らばることが可能であり、その意味で「距離」を越えている。もちろん、サイバー・ウォーはドローンだけではないが、その様子を知るための手がかりの一つになる。
大きな情報社会論のケーススタディ
こうしたデジタルテクノロジーのポテンシャルという文脈から、ドローンの戦場投入がもつ含意を解きほぐすのが本書の出発点であった。その意味では、本書前半の遠隔テクノロジー＝デジタルテクノロジーを評価した部分の知見は、広く応用が可能だろう。なかでも、ドローンによってなされる敵情視察による「映像アーカイヴ化」の部分は、ドローンの商業展開・民間利用にも示唆に富むものだ。
ドローンによる画像撮影は当然、デジタルで行われるため、撮影というよりは画像情報のキャプチャー、すなわち「全域的＝立体的＝空間的視覚情報の取り込み」と考えるのが適切だ。そうしてキャプチャーされた「ある地域全域の画像情報」は基本的にすべてアーカイヴ化されるのだが、その映像と個人単位のネットワーク情報とを関連づけることで、後に好きなように「再生（リプレイ）」し、遡及的に、過去においては見過ごしていた「現実」に接触することができる。
これらの試みはまさにビッグデータといわれるプロジェクトそのものである。アーカイヴされた情報を駆使して予期がなされ、それに基づき分析対象の今後の行動予測がなされる。そのような分析の手付きは、異国にいるドローンの標的でも、隣町のショッピングモールの顧客でも、オンラインメディアの読者でも変わらない。実際、画像解析の包括的な処理方法については、フットボールの中継で開発されたプログラムが転用されたケースも本書の中では扱われている。
つまり、ドローンという存在／概念から組み立てられた本書の理論は、より大きな情報社会論の中の、一つのケーススタディと解釈すべきなのだ。そのように見ることで、本書の意義は、軍事や戦争に対する関心の有無とは独立したものであると解釈できる。むしろ軍事や警察、あるいは監視社会などに直接的には関心を持たない人が手にするほうが、著者の説く「技術という手段がもつ潜在的可能性を開き尽くす」という姿勢に相応しいといえる。その意味で、ドローンに代表されるロボットやIoTが到来する未来を考えてみたいと思っている人ならば誰もが手にとるべき一冊が本書なのである。
TEXT BY JUNICHI IKEDA